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#33 AUKEY 28W Solar Charger + KEDRON 25000mAh Solar charger Battery

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普段何気なく使っている電気。スイッチを入れれば当たり前のように機械が動く世の中に生きています。しかしその大半は電気がないと動きません。

私たちの生活を成立させている、電車、照明、給水ポンプ、冷蔵庫、洗濯機、エアコン、パソコン、スマホなどは電気がなければただのガラクタになってしまうのです。

関東地方に住む人であれば2011年3月11日以降、いかに自分の生活が電気に依存しているかを実感したのではないでしょうか?

あれから7年。喉元を過ぎたのでその記憶も薄らいでいると思います。僕もこの夏の酷暑に耐えられずクーラーをガンガン使っています。それでいいのです。人間そんなもんです。

しかし、いつなんどき同じような事態に陥るかわかりません。今度は災害ではなく、政治や経済的な要因で発生するかもしれません。

2018年の日本国内発電事業者が、電力を生み出すために何のエネルギー源を使ったのかを示す「発受電電力量の推移」によると以下の構成比となります。

天然ガス(LNG) 42.1%
石炭 32.3%
石油 9.3%
水力 7.6%
再生可能エネルギー(風力、地熱、太陽光など) 6.9%
原子力 1.7%

では、主要なエネルギー源となっている天然ガス、石炭、石油の輸入国を調べてみると、

天然ガス(LNG)(2017年)
オーストラリア 30.7%
マレーシア 17.1%
カタール12.1%

天然ガスは、一見、輸入国を分散しているように見えますが、2017年あたりから中国が石炭からLNGへの切り替えを進めており、いわば爆買状態。今後の価格高騰リスクが高いのです。

石炭(2017年)
オーストラリア 73%
インドネシア 12%
ロシア 10%

石炭はオーストラリアへの依存度が圧倒的なので価格交渉する余白がない。

石油(2017年)
サウジアラビア 40.2%
UAE 24.2%
カタール 7.3%
(中東依存度87%)

石油は中東への依存度が高いのは明白。そして、言うまでもなく、いま中東は揺れています。

グローバル化が進み、現時点では保護主義の動きが高まる中、これらのリスクが連鎖的に起こる可能性もゼロではありません。

資源の乏しい日本において外部にエネルギー依存することは、食料と並んで最大のリスクなのです。

しかし、電気は他のエネルギーと異なり自給する道もあるのです。AppleやGoogleはすでに自社で消費する電力の自給を始めています。

そして個人レベルでもソーラーパネルを使えば電力の自給は可能なのです。

ソーラーパネルというと住宅の屋根に大きなパネルを想像してしまいますが、小型のモバイルソーラーパネルというものがあります。もちろん大きければ大きいほどほど発電量が上がりますが、手始めに電力自給を始めてみるには20W程度のものがおすすめ。

僕が東京自宅の出窓で使っているのがAUKEY 28W Solar Panel。広げると31cm x 92cm、折りたたむと31cm x 18cm(約A4サイズ)になります。これに25000mAhの大容量モバイルバッテリーを接続し充電しています。このKEDRONのバッテリーにはソーラーパネルも付いており多少なりとも蓄電をサポートしてくれます。

このコンビネーションでフル充電まで約3日。これに持ち運び用の10000mAhバッテリー2個を1日ごとに入れ替えて運用すると、7日間全て晴れた場合、iPhone、

iPad miniの電力自給が余裕で可能となります。

まずは小さいところから始めてみると、自分の生活を成り立たせるためにどれくらいの電力が必要か見えてきます。

さぁ、これで東電からちょっぴり離脱する準備が整いました!

自家発電の最大のポイントは、導入の費用対効果ではなく、自由を手にすること。

外部依存度を低くするということは、自由を手にすることとニアリーイコールなのです!

僕の次の夢は、人が乗れるドローンを完全自家発電したエネルギーでフライトすること。これが実現すれば移動の自由を手にすることが出来ちゃうのです!

AUKEY
https://jp.aukey.com

▼AUKEYの28Wパネルは生産終了のため同等品となります

▼KEDRONの製品が生産終了のため同等品となります

<参照元>

経済産業省エネルギー庁エネルギー白書2018
http://www.enecho.meti.go.jp/about/whitepaper/2018html/2-1-4.html

独立行政法人 石油天然ガス・金属鉱物資源機構
日本の2017年原油・天然ガス輸入に おけるトピック(ショートコメント)
https://oilgas-info.jogmec.go.jp/_res/projects/default_project/_page_/001/007/444/20180215_chousabu.pdf

経済産業省エネルギー庁
石炭マーケット研究会報告書(参考資料)
http://www.meti.go.jp/shingikai/enecho/shigen_nenryo/pdf/024_s03_02.pdf

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